10月になり、ついに渡航まで1ヶ月を切りました。
少しずつスケジュールも決まってきており、部屋の片付けや送る荷物の準備などを粛々と進めています。
そんな中で欠かせないこと、それが「手続き関係」です。
国外に限らず引っ越しの際には様々な手続きをする必要がでてきますが、今回はそれらに加えてさらに必要な手続きについてご紹介します。
ライフラインの解約
1~2週間前に連絡
国内への引っ越しの際には解約ではなくて「住所変更」をする場合もあると思いますが、国外に出る場合は「解約」の必要があります。
解約に立ち会いが必要な場合もありますので退去日の1~2週間前に連絡をする必要があります。
転出届の提出
引っ越し日が近づいてきたら（おおむね14日以内）
ご自身が住んでいる市区町村に届け出を出す必要があります。
海外への転出届けを出す場合には次のようなものが必要です。
- 保険証
- マイナンバーカード（交付されている場合）
- 住民基本台帳カード（交付されている場合）
- 印鑑
- 本人確認書類
今回紹介した内容はわたしの住んでいる地域の情報になりますので、転出届を出される場合はお住まいの地域のHPなどで確認をするようにしてください
また、郵送で転出手続きをできる地域もあります。こちらも合わせて確認してみてください。
郵便物の転居届の提出
退去日の10日前程
海外に行く場合、郵便物などは実家など任意の場所に転送する必要があります。
海外への転居の場合、国内に自分の住所がなくなるため、各種機関の住所変更の連絡は早めにしておきましょう。
郵便物の転送には、転居届の提出から「3~7営業日」かかります。土日を挟む場合はプラスで日数がかかりますので、余裕を持って10日ほど前に手続きを行っておくと◎です。
また、転送期間は「提出日から1年間」です。1年後も転送をしたい場合は再度転送手続きが必要になり、海外に行ってからではこの手続きをするのは難しい場合も多いです。
できるだけ早めに住所変更の連絡をするようにしましょう。
新聞やNHK受信料の解約手続き
新聞を購読している場合やNHK受信料の支払いなどは必要がなくなりますので解約を忘れないようにしてください。
このタイミングで自動で引き落としになっているものなどがないのかを見直すのもいいですね。
カードの更新
渡航中に運転免許証やクレジットカードの期限が切れてしまうと、失効してしまいます。
自分が持っている免許証やカードの期限に余裕があるかチェックを忘れないようにしてください。
大型家電の整理
渡航に伴い、持っていかない荷物は日本のレンタルスペースに預けるということもあるかと思います。
しかし、日本に置いていくこともなく処分する場合もありますね。
わたしは今回「冷蔵庫と洗濯機」の処分をすることになりましたので、早めに業者さんに引き取りの連絡をしました。
大型家電類を処分するには普通のゴミと異なり、当日すぐに引き取りに来てもらうなどといったことはできません。
直前になると希望の日程が空いていないなんてことも想定されるので、希望日がわかったら早めに連絡をするようにしましょう。
まとめ
様々な手続き周りについてご紹介しました。
直前になって「あれもあった！」なんて慌てることにならないよう、早めに手続きをするようにしてくださいね。
この記事が参考になれば幸いです。